売上原価
Cost of Goods Sold ・ うりあげげんか
当期に売れた商品の仕入原価。期首在庫+仕入−期末在庫で計算される費用
概要
売上原価は、当期に「売れた」商品やサービスにかかった仕入・製造の原価です。ポイントは「売れた分だけ」という限定にあります。たとえば当期に1,000個仕入れて700個売れたなら、費用として計上できるのは700個分の原価だけで、残り300個分は棚卸資産（在庫）として資産のまま繰り越されます。仕入れた金額がそのまま費用になるわけではない — ここが売上原価という概念の核心です。
売上原価は損益計算書の最上部近くに置かれ、売上高から差し引かれて売上総利益（粗利）を生み出します。つまり「この商売は、売り物そのものの原価を回収したうえでいくら残せているか」を測るための費用であり、商売の採算性を語るときに真っ先に登場する数字です。
計算の基本形は「期首在庫 + 当期仕入 − 期末在庫」というシンプルな式です。期首にあった在庫と当期に仕入れた分を合わせた「売れる可能性があったものの総額」から、期末にまだ残っているものを引けば、消えた分＝売れた分の原価が求まる、という引き算の発想です。
なぜ生まれたか
素朴に考えれば、「仕入れたときに全額を費用にすればよいのでは」と思えます。しかしそれでは、大量に仕入れた期は赤字に見え、在庫を売り減らした期は費用ゼロで大儲けに見えるという奇妙なことが起こります。仕入のタイミングという営業活動とは別の事情で利益が大きく揺れてしまい、「この期の商売は本当に儲かったのか」という問いに答えられません。
そこで会計は、費用を収益と同じタイミングで認識するという発生主義の考え方（費用収益対応の原則）を採り、「売れた期に、売れた分の原価だけを費用にする」というルールを作りました。売上という収益に、その売上を生むために犠牲になった原価を対応させる — この対応づけによって初めて、会計期間ごとの利益が仕入のタイミングに左右されない、比較可能な数字になったのです。売上原価は、この「収益と費用の対応」を商品売買の世界で実現するために生まれた概念だと言えます。
詳細
引き算で求める — 三分法の考え方
日々の実務では、商品が1個売れるたびにその原価を記録するのは手間がかかります。そこで伝統的な簿記では、期中は仕入れた金額を「仕入」勘定に積んでおくだけにし、期末の決算整理でまとめて売上原価を計算する方法（三分法）が使われてきました。倉庫を実際に数える実地棚卸で期末在庫を確定し、「期首在庫 + 当期仕入 − 期末在庫」の引き算で当期の売上原価を導きます。
この図が示すとおり、同じ「仕入れたもの」の集まりが、決算の時点で費用（売上原価）と資産（期末在庫）に振り分けられます。売れ残った分は貸借対照表に棚卸資産として載り、翌期の期首在庫として再びこの計算に参加します。決算整理の仕訳としては「仕入 / 繰越商品」「繰越商品 / 仕入」という有名な一対（いわゆる「しーくりくりしー」）で、この振り分けを帳簿上で実現します。
期末在庫の金額が利益を左右する
この計算式には重要な含意があります。期末在庫を大きく見積もれば売上原価が小さくなり、利益が大きく見えるということです。同じ商品を違う値段で複数回仕入れている場合、「残っている在庫はどの値段で仕入れた分か」を決めるルール（先入先出法や移動平均法などの評価方法）によって、期末在庫の金額、ひいては利益が変わります。また、売れる見込みのない在庫を帳簿価額のまま残せば利益がかさ上げされるため、価値が下がった在庫は評価を切り下げる必要があります。粉飾決算の古典的な手口が「在庫の水増し」であるのは、まさにこの構造ゆえです。
評価方法の違いが利益をどう動かすか、値上がり局面の在庫で実際に試してみてください。
値上がり局面で、期首在庫 10個@100円 → 仕入① 10個@120円 → 仕入② 10個@140円（合計 30個・3,600円）を 持っています。売価は 1個 200円。販売数量と評価方法を変えて、売上原価と利益がどう動くかを見てください。
先入先出法は「古い（安い）在庫から売れた」とみなすので、値上がり局面では売上原価が小さく、利益が大きく出ます。売れた個数は同じでも、期末在庫にどの単価を残すかで利益が変わる — これが評価方法の正体です。
どこまでが売上原価か
売上原価に含まれるのは「売り物そのもの」にかかった原価です。小売業なら商品の仕入代金と引取運賃など、製造業なら材料費・工場の人件費・工場設備の減価償却費といった製造コストが該当します。一方、本社の家賃や営業部門の給料、広告宣伝費は売り物そのものの原価ではないため、売上原価には入れず「販売費及び一般管理費」として別に区分します。この線引きがあるからこそ、売上総利益は「商品力・サービスそのものの採算」を、営業利益は「事業運営全体の採算」を、と段階を分けて読めるのです。
実務での見方と落とし穴
売上原価を売上高で割った売上原価率（およびその裏返しである粗利率）は、業種の性格を色濃く映します。原価率が高い商売は薄利多売型、低い商売は付加価値型と、ビジネスモデルの違いが一つの比率に凝縮されます。同業他社との比較や自社の推移で原価率が急に動いたときは、仕入価格の変動、値引き販売、在庫評価の変更、あるいは在庫の計上ミスなど、何かが起きているサインです。また、売上原価は「仕入のタイミング」ではなく「販売のタイミング」の費用なので、キャッシュの動きとはずれます。仕入代金の支払いは先行するため、売上原価だけを見ていると資金繰りを見誤る点にも注意が必要です。