ブレトンウッズ体制
Bretton Woods System ・ ぶれとんうっずたいせい
ドルだけを金に結び、各国通貨をドルに固定した戦後の通貨体制。1971年に金の窓口が閉じて終わった
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ブレトンウッズ体制は、第二次世界大戦後の世界経済を支えた国際通貨体制です。1944年7月、まだ戦争が続くさなかに、連合国44か国の代表がアメリカ・ニューハンプシャー州の保養地ブレトンウッズに集まり、戦後の通貨秩序を設計しました。柱は「米ドルだけを金1オンス＝35ドルで交換できるようにし、他の国の通貨はドルに対して固定する」という二段構えの仕組みです。金本位制の安定を、ドルを仲立ちにして再現しようとしたことから「金ドル本位制」とも呼ばれます。
この会議では、体制を支える2つの国際機関 — 一時的な外貨不足の国に資金を貸すIMF（国際通貨基金）と、復興・開発の資金を融資する世界銀行 — も創設されました。1ドル＝360円という、日本の高度成長期を通じて続いた為替レートも、この体制のもとで1949年に定められた固定相場です。体制は1945年の発足から数えれば約四半世紀続き、戦後の貿易拡大と経済成長を支えましたが、1971年8月、ニクソン米大統領がドルと金の交換停止を宣言（ニクソン・ショック）して土台が崩れ、世界は1973年までに今に続く変動相場制の時代に入りました。
なぜ生まれたか
設計者たちの頭にあったのは、戦間期の悪夢です。1930年代、大恐慌と金本位制の崩壊のあと、各国は自国の輸出を有利にするために為替の切り下げ競争（近隣窮乏化政策）に走り、高い関税とブロック経済で市場を囲い込みました。世界の貿易額は1929年から1933年にかけて約3分の1にまで縮みました（物価の下落を含む名目額の話で、数量で見ると約25%の減少です）。経済の対立が政治の対立を深め、戦争の一因になったと広く認識されていました。「通貨の無秩序が戦争を招いた。二度と繰り返してはならない」— これが会議の共通認識です。
会議では、イギリス代表のケインズの案とアメリカ代表ホワイトの案が争いました。ケインズ案は、国際清算同盟という機関と共通の決済単位バンコールを作り、赤字国だけでなく黒字国にも調整の義務を負わせるものでした。黒字を溜め込む国が世界の需要を吸い取るという戦間期の教訓を制度に織り込もうとした、先見的な設計です。しかし世界の金の大半を握り、最大の債権国になると見込まれたアメリカは、黒字国への義務を嫌い、ドルを中心に据えたホワイト案が骨格になりました。固定相場で貿易の見通しを立てやすくしつつ、国際収支の「基礎的な不均衡」があるときには平価の変更を認め、一時的な資金不足はIMFの融資で乗り切る — 金本位制の硬直さを和らげた「調整可能な固定相場制」が、こうして生まれました。自由貿易の再建を担うGATT（後のWTO）と並んで、戦後の国際経済秩序の土台になったのです。
詳細
二段構えの固定 — 金ドル本位制の構造
体制の構造は明快です。頂点に金があり、金と直接つながるのは米ドルだけ。アメリカは各国の通貨当局に対して、金1オンス＝35ドルでの交換を保証します。他の国々は自国通貨の為替レートをドルに対して固定し（変動幅は上下1%以内）、レートを守るために中央銀行がドルの売買で介入します。各国は金の代わりにドルを外貨準備として持てばよいので、世界の金をかき集める必要がなく、金本位制よりも柔軟に運営できました。その代わり、体制全体の信認はただ一点 — 「アメリカはいつでもドルを金に換えてくれる」という約束 — に懸かることになります。
資本規制という前提 — トリレンマの選択
見落とされがちですが、この体制は自由なマネーの移動を前提にしていません。むしろ逆で、IMF協定は各国が国境を越える資本移動を規制することを公式に認めていました。投機的な資金の出入りが固定相場を揺さぶった戦間期の教訓から、設計者たちは「貿易のお金は自由に、投機のお金は制限する」と割り切ったのです。国際金融のトリレンマの言葉で言えば、金本位制が手放していた「独立した金融政策」を取り戻すために、「自由な資本移動」を差し出した体制でした。各国が固定相場を守りながら国内の完全雇用を目指す財政支出や金融緩和を追求できたのは、この選択のおかげです。
ただし、体制が設計どおりに動いた期間は意外に短いものでした。戦後しばらくの欧州は深刻なドル不足で、自国通貨をドルに自由に交換できませんでした。西欧の主要国が経常取引での通貨の交換性を回復したのは1958年末で、名実ともに金ドル本位制が機能したのは1959年から1971年までの約13年間です。
内在する矛盾 — トリフィンのジレンマ
体制には、設計の段階から時限爆弾が埋め込まれていました。世界経済が成長すれば、貿易の決済や外貨準備のために、各国はより多くのドルを必要とします。ドルを世界に行き渡らせるには、アメリカが対外的な赤字を出し続けて（受け取る以上に支払って）ドルを流出させるしかありません。ところがドルが世界に積み上がるほど、アメリカの金保有に対するドル残高の比率は悪化し、「本当に全部を金に換えられるのか」という信認が揺らぎます。
数字で追ってみましょう。世界が必要とするドルが毎年8%ずつ増えるなら、15年で約3.2倍、18年で約4倍になります。一方、アメリカの金は増えません。最初に必要量の3.8倍の金があったとしても、必要なドルを供給し続ければ、17〜18年ほどで海外のドル残高が金準備を追い越します。そこから先は、ドルを足りさせれば金が足りず、金を守ればドルが足りません。流動性（世界に行き渡るお金）の供給と、ドルへの信認は両立しない — 経済学者ロバート・トリフィンが1960年の著書『金とドルの危機』で指摘したこのジレンマは、その後の展開を正確に予言していました。現実にも、アメリカの金準備は1960年ごろに海外の公的・民間が持つドル残高を下回りました。
下の部品で確かめてください。ドルの蛇口（米国の対外赤字）をつかんで開け閉めし、年を進めます。世界のドルが緑の帯（必要な量）より少なければドル不足で貿易が止まり、多すぎれば余ったドルが金に換えられて金が流れ出します。帯は毎年せり上がり、動かない金の線に近づいていきます。
ドルの蛇口をつかんで上下させ、▶ で年を進めてください。世界のドル（右の水槽）が緑の帯（必要な量）から外れると何が起きるか、そして帯が金の上限にぶつかったら — を見てください。
左: 米国の金準備（金の延べ棒）とドルの蛇口（米国の対外赤字）。中: 世界のドル残高の水槽（緑の帯=貿易に必要な量の92〜108%、金の線=米国の金準備）。右: その推移
延命策 — 金プール、金の二重価格、SDR
1960年代のアメリカと各国は、このジレンマをさまざまな手当てでしのごうとしました。1961年、米国と欧州の中央銀行はロンドン金プールを作り、民間の金市場で金価格が35ドルを超えないよう共同で金を売りました。しかし金への需要は止まらず、1968年3月にプールは解散し、中央銀行同士は35ドルで取引し、民間市場の金価格は自由に動かす「金の二重価格制」に移ります。1969年にはIMFが、金にもドルにも頼らない人工的な準備資産であるSDR（特別引出権）を創設し、1970年に初めて配分しました。ドル赤字に頼らずに世界の流動性を増やす試みでしたが、規模は小さく、時間稼ぎにとどまりました。
ニクソン・ショックと変動相場制への移行
1960年代後半、ベトナム戦争の戦費と「偉大な社会」政策の財政支出でアメリカのインフレーションが進むと、割高になったドルへの不信から各国は手持ちのドルを金に換え、アメリカの金準備は減り続けました。1971年8月15日、ニクソン大統領はテレビ演説で金とドルの交換停止を一方的に宣言します。同年12月のスミソニアン合意で、各国はドルを切り下げ（円は1ドル＝308円へ切り上げ）、変動幅を上下2.25%に広げて固定相場の延命を図りましたが、ドル売りは止まらず、1973年2〜3月に主要国は相次いで変動相場制へ移りました。1976年1月のキングストン合意（ジャマイカ）でIMF協定が改正され、変動相場制は事後的に正式に認められました。
遺産 — 「体制なき基軸通貨」の時代へ
ブレトンウッズ体制は終わりましたが、骨格の一部は今も残っています。IMFと世界銀行は役割を変えながら存続し、IMFは1980年代以降、債務危機や通貨危機に陥った国への緊急融資を担うようになりました。そして金の裏付けを失ったあとも、ドルは基軸通貨であり続けています。貿易の建値、外貨準備、国際的な資金調達の多くが今もドル建てで、それを支えているのは条約ではなく、「みんなが使うから使う」というネットワーク効果です。黒字国にも調整を求めたケインズ案の問いも消えていません。巨額の経常黒字国と赤字国の不均衡が問題になるたびに、「調整の責任を誰が負うのか」という1944年の論争が形を変えて蒸し返されます。固定相場という制度は終わり、ドル基軸という慣性が生き残った — 現代の国際金融は、この「体制なき基軸通貨」の上に成り立っています。
試問
1959年、欧州通貨の交換性が回復して体制が本格的に動き出した年です。世界の貿易は毎年8%伸び、そのぶんドルが必要になります。米国の金準備は増えません。
世界の貿易は毎年 8% 伸びます。ドルの蛇口（米国の対外赤字）をつかんで開け閉めしながら ▶ で年を進め、ドル不足も金の流出も起こさずに15年を乗り切ってください。
左: 米国の金準備（金の延べ棒）とドルの蛇口（米国の対外赤字）。中: 世界のドル残高の水槽（緑の帯=貿易に必要な量の92〜108%、金の線=米国の金準備）。右: その推移