インフレーション

概要

インフレーション（インフレ）は、個別の商品ではなく物価全体が持続的に上がり続ける現象です。裏返して言えば、貨幣の価値が目減りしていく現象でもあります。昨年100円で買えたパンが今年105円になったとき、パンが偉くなったのではなく、100円というお金の購買力が下がったと見るのがインフレの視点です。

物価の動きは、消費者が買う代表的な財・サービスの価格を毎月調べた「消費者物価指数（CPI）」で測るのが一般的で、「インフレ率2%」とはこの指数が1年で2%上がったことを意味します。逆に物価全体が下がり続ける現象はデフレーション（デフレ）と呼ばれ、日本は1990年代末から長くこのデフレに悩まされてきました。

インフレもデフレも、単なる値札の話ではありません。物価が動くと、貯金の実質的な価値、借金の実質的な重さ、賃金の実質的な手取りがすべて静かに変わります。ニュースの経済記事の半分は、突き詰めればこの現象をめぐる話だと言っても大げさではありません。

なぜ生まれたか

インフレは制度の発明ではなく貨幣経済に付きまとう現象ですが、「物価全体が動く」という見方が確立するには歴史的な経験が必要でした。16世紀、アメリカ大陸から大量の銀がスペインに流れ込むと、ヨーロッパ全体で物価が長期にわたり上昇しました（価格革命）。個々の商品の事情では説明できないこの現象から、「世の中に出回るお金の量が物価の水準を決めるのではないか」という貨幣数量説の発想が生まれます。

この理解が決定的に重要になったのは、政府が紙幣を自由に発行できるようになってからです。金との交換に縛られない紙のお金は、発行しすぎれば際限なく価値が下がります。第一次大戦後のドイツでは物価が数年で1兆倍になるハイパーインフレが起き、札束が薪代わりに燃やされました。物価の安定は放っておいて実現するものではなく、貨幣の量を誰かが規律をもって管理しなければならない — この教訓が、後の金融政策と中央銀行制度の設計思想の土台になっています。

詳細

インフレの2つの発生源

インフレの原因は大きく2系統に分けられます。ひとつは「ディマンドプル型」。景気が良く、経済全体の需要が供給能力を上回るときに起こります。需要と供給の理屈が個別市場ではなく経済全体で働き、あらゆるものの価格が引っ張り上げられるイメージです。もうひとつは「コストプッシュ型」。原油や穀物の高騰、通貨安による輸入価格の上昇など、作る側のコストが押し上げられて起こります。2022年前後に世界を襲ったインフレは、コロナ禍からの需要回復とエネルギー価格高騰が重なった、両方の混合型でした。

この区別が大事なのは、処方箋が違うからです。需要過熱によるインフレは金融引き締めがよく効きますが、コストプッシュ型に引き締めで応じると、物価高と景気悪化が同時に進む「スタグフレーション」を悪化させかねません。1970年代のオイルショック後の世界が、まさにこの板挟みを経験しました。

自己増殖するメカニズム — 期待とスパイラル

インフレの厄介さは、いったん始まると自己増殖しうることです。物価が上がると労働者は生活を守るため賃上げを求め、企業は上がった人件費を価格に転嫁し、それがさらなる賃上げ要求を呼ぶ — 賃金・物価スパイラルです。

図の右側の経路が示すとおり、鍵を握るのは「インフレ期待」、つまり人々が将来の物価をどう予想するかです。「来年も上がる」とみんなが信じれば、賃上げ要求も値上げも買い急ぎも先回りで起こり、予想が現実を作ってしまいます。逆にデフレでは「待てば安くなる」という予想が消費を先送りさせ、需要減→さらなる値下げという逆向きのスパイラルを生みます。現代の中央銀行が「物価目標2%」を繰り返し宣言するのは、この期待を安定させる（アンカーする）ためです。

誰が得をして、誰が損をするか

インフレは富を静かに再分配します。最大の敗者は現金・預金の保有者と、年金など固定額の収入で暮らす人です。逆に借金をしている人は、返す金額は変わらないのに貨幣価値が下がるため、実質的な負担が軽くなります。最大の債務者である政府が、しばしばインフレの受益者になるのもこの理屈です。この関係を整理するのが「実質金利＝名目金利−インフレ率」という式で、名目金利1%でもインフレ率が3%なら、預金者は実質的に年2%ずつ購買力を失っています。インフレ局面で預金から株式や不動産などの実物資産へ資金が向かいやすいのは、これらが物価と一緒に値上がりしやすい「インフレに強い資産」とみなされるからです。

適度なインフレという目標

ではインフレ率はゼロが理想なのでしょうか。意外にも、主要国の中央銀行はそう考えず、2%程度の緩やかなインフレを目標にしています。理由はいくつかあります。第一に、物価指数には品質向上を値上がりと誤認する癖があり、測定上の2%は実態ではほぼ横ばいに近いこと。第二に、賃金には下げにくい性質（下方硬直性）があるため、緩やかなインフレがあったほうが実質賃金の調整が滑らかに進むこと。そして第三に、ゼロ近辺ではわずかなショックでデフレに転落するリスクがあり、いったんデフレスパイラルに入ると抜け出すのが極めて難しいことです。日本の「失われた数十年」は、この難しさの世界的な実例として語られます。

インフレは退治すべき病気であると同時に、少量なら経済の潤滑油でもある — この絶妙なさじ加減を担うのが、次に学ぶ金融政策です。