スタグフレーション

概要

スタグフレーションは、景気の停滞（スタグネーション）と物価の上昇（インフレーション）が同時に進行する状態を指す言葉です。通常、不況のときは需要が弱いので物価は上がりにくく、物価が上がるのは景気が過熱しているとき — というのが経済の「普通」の姿です。ところがスタグフレーションでは、失業が増えて所得が伸び悩んでいるのに、生活必需品の値段だけが上がり続けます。家計にとっては収入が減るのに支出が増えるという、まさに最悪の組み合わせです。

この現象が経済学の歴史で特別な位置を占めるのは、1970年代に実際に起きたとき、当時の主流理論では「起こらないはず」の事態だったからです。インフレと失業は片方を我慢すればもう片方が改善するトレードオフの関係にある、と信じられていたのに、両方が同時に悪化した — この経験は、マクロ経済学そのものを書き換える転機になりました。

なぜ生まれたか

「スタグフレーション」という言葉自体は1965年にイギリスの政治家イアン・マクラウドが議会演説で使ったのが最初とされますが、概念として決定的に重要になったのは1970年代です。当時の政策運営は、ケインズ経済学と、インフレ率と失業率が逆相関するというフィリップス曲線の関係を土台にしていました。「失業を減らしたければ多少のインフレを受け入れればよく、インフレを抑えたければ多少の失業を受け入れればよい」— 政府は2つの悪をメニューから選べる、という発想です。

1973年の第一次オイルショックがこの前提を打ち砕きました。原油価格が数か月で約4倍に跳ね上がると、先進各国では物価が急騰すると同時に生産が縮小し、インフレ率と失業率が同時に上昇したのです。トレードオフのメニューのどこにも存在しないはずの点に、経済が現実に到達してしまいました。既存の枠組みで説明も対処もできない事態に名前が必要になり、「スタグフレーション」という言葉が定着しました。そしてこの経験の説明を迫られたことが、インフレ期待や供給ショックを組み込んだ新しいマクロ経済学の発展を促したのです。

詳細

なぜ「不況なのに物価が上がる」のか — 供給ショック

スタグフレーションの典型的な引き金は、需要側ではなく供給側のショックです。総需要と総供給の枠組みで考えると分かりやすくなります。原油のような基礎的な投入資源が高騰すると、あらゆる企業の生産コストが上がり、総供給曲線が左（上）にシフトします。すると、同じ需要に対して経済全体の生産量は減り（不況・失業増）、物価水準は上がる（インフレ）— 2つの悪化が1つの原因から同時に生じます。需要が過熱して物価が上がる「普通のインフレ」とは、発生のメカニズムが根本的に違うのです。

インフレ期待という増幅装置

供給ショックだけなら、その影響は一時的で済むはずです。1970年代のスタグフレーションが10年近く続いたのは、インフレ期待が増幅装置として働いたからだと考えられています。人々が「来年も物価は上がるだろう」と予想すると、労働者はそれを見越して高い賃上げを要求し、企業はそのコストを価格に転嫁します。こうして予想が自己実現し、実際の需給とは半ば独立にインフレが続く「賃金と物価のスパイラル」が生まれます。ミルトン・フリードマンらは、フィリップス曲線のトレードオフは人々の期待が変わらない短期にしか成り立たず、インフレが定着すれば曲線ごと上にずれてしまう — つまり高失業と高インフレの共存は理論的に十分ありうる — と、スタグフレーションが本格化する前に予言していました。

政策のジレンマ

スタグフレーションが「最悪」と呼ばれるもう1つの理由は、標準的な処方箋がどちらも裏目に出ることです。不況に対する定石は金融政策や財政政策で需要を刺激することですが、需要を増やせばインフレはさらに加速します。逆にインフレに対する定石は金融引き締めですが、需要を冷やせば失業はさらに増えます。1つのレバーで2つの逆向きの問題に同時に対処することはできず、政策当局は「どちらの痛みを先に取るか」という選択を迫られます。

歴史が示した答えは、まずインフレを断ち切ることでした。1979年に米国FRB議長に就任したポール・ボルカーは、深刻な景気後退を承知のうえで政策金利を20%近くまで引き上げる強烈な引き締めを実行し、数年がかりでインフレ期待そのものを鎮圧しました。失業率は一時10%を超える大きな代償を払いましたが、期待が落ち着いた後の米国経済は長い安定期に入ります。この経験は、中央銀行が政治から独立して物価安定に専念すべきだという現代の制度設計 — インフレ目標や中央銀行の独立性 — の原点になりました。

現代への教訓

スタグフレーションは過去の遺物ではありません。2021〜22年には、パンデミックによる供給網の混乱とロシアのウクライナ侵攻によるエネルギー高騰が重なり、先進各国で数十年ぶりの高インフレと景気減速懸念が同時に語られ、「スタグフレーション再来」が現実のリスクとして議論されました。各国の中央銀行が景気を犠牲にしてでも急速な利上げに踏み切ったのは、1970年代の教訓 — インフレ期待は一度定着すると取り除くのに巨大なコストがかかる — があったからです。

実務的な観点では、景気循環のニュースを読むとき「そのインフレは需要過熱型か、供給ショック型か」を見分ける視点が役に立ちます。消費者物価指数の上昇という同じ数字でも、原因が違えば適切な処方箋も、家計や資産への影響の出方もまるで違ってくるからです。スタグフレーションという概念は、「インフレと不況は反対のもの」という思い込みを解除し、物価と景気を別々の原因から動きうる2つの変数として見るためのレンズなのです。